難聴と認知症 ― 聞こえを守ることは、脳を守ること？
更新日：4 時間前
「最近、聞き返すことが増えた」「テレビの音量が大きくなった」「家族との会話が聞き取りにくい」
こうした変化を、年齢のせいだから仕方がないと考えていませんか？
実は近年、難聴と認知症との関係が世界的に注目されています。
耳の聞こえと脳の健康。一見、別々の問題のように思えますが、両者には深いつながりがあることが、さまざまな研究からわかってきました。
今回は、難聴が認知症とどのように関係しているのか、また補聴器による聴覚支援にはどのような可能性があるのか、医学論文をもとに考えてみたいと思います。
1．認知症の危険因子として注目される「難聴」
「認知症施策推進5か年計画（オレンジプラン）」をご存じでしょうか？
2012年に厚生労働省が策定したこの計画は、認知症に関する医療・介護などの施策を総合的に推進することを目的としたものでした。
その後、2015年には「認知症施策推進総合戦略（新オレンジプラン）」へと改められ、認知症の危険因子の一つとして「難聴」が取り上げられました。
当時から、加齢や遺伝的要因、高血圧、糖尿病、喫煙、頭部外傷などが認知症との関連を指摘されていましたが、難聴もまた、対策を考えるべき重要な要因として注目されるようになったのです。
さらに、2024年に医学雑誌「The Lancet」に発表された国際的な専門家委員会の報告では、難聴は認知症の14の修正可能な危険因子の一つに位置づけられています。
この報告では、中年期の難聴に関連する認知症の人口寄与割合は約7％と推計されています。
これは、難聴への対策が進めば、社会全体として認知症の発症を減らせる可能性があることを示す推計です。
もちろん、難聴のある人の7％が認知症になるという意味ではありません。また、難聴だけが認知症の原因というわけでもありません。
それでも、聞こえの問題を放置せず、適切に対応することの重要性が高まっているといえるでしょう。
2．難聴があると、認知症になりやすいのでしょうか？
2023年、医学雑誌「JAMA」に興味深い研究が発表されました。
米国の70歳以上の高齢者2,413人を対象に、聴力検査で確認した難聴の程度と認知症の有病率との関係を調べたものです。
その結果、認知症の有病率は、聴力の程度によって次のように異なっていました。
正常聴力の人：約6.2％
軽度難聴の人：約8.9％
中等度以上の難聴の人：約16.5％
さらに、年齢や性別、教育歴、喫煙歴、慢性疾患などの影響を調整して比較すると、中等度以上の難聴がある人では、正常聴力の人に比べて認知症の有病率が約1.6倍高いという結果でした。
つまり、難聴の程度が強い人ほど、認知症の有病率も高い傾向が認められたのです。
ただし、この研究は、ある時点での難聴と認知症の状態を調べた「横断研究」です。
難聴が認知症を引き起こしたのか、それとも認知症が聴覚やコミュニケーションに影響したのか、あるいは別の要因が両方に関係しているのかまでは明らかにできません。
難聴が認知症の原因であると証明した研究ではありませんが、両者の関係を考えるうえで重要な報告といえます。
3．なぜ難聴が認知機能に影響するのでしょうか？
難聴が認知機能に影響する仕組みについては、まだ研究が続いていますが、主に次のような可能性が考えられています。
① 脳に入ってくる音の情報が少なくなる
私たちは、会話や周囲の音を聞くことで、日々さまざまな情報を脳に取り込んでいます。
聞こえにくい状態が続くと、脳に入ってくる音声情報が少なくなり、言葉を理解したり、周囲の状況を判断したりする機会も減ってしまいます。こうした聴覚刺激の減少が、脳の働きに影響する可能性が指摘されています。
② 人との会話や交流が減る
聞き取りにくさがあると、会話についていくことが難しくなります。
何度も聞き返すことを遠慮したり、会話の輪に入ることをためらったりして、知らず知らずのうちに人との交流が減ってしまうこともあります。
人との会話や社会的な交流は、脳を使う大切な機会です。難聴によって人とのつながりが少なくなることも、認知機能に影響する要因の一つと考えられています。
③ 聞き取るために脳が余分な努力をする
聞こえにくい状態では、相手の言葉を理解するために、無意識のうちに多くの集中力を使います。
その結果、会話の内容を記憶したり、考えたりするための余裕が少なくなる可能性があります。
つまり、聞こえにくさは単に音が小さく聞こえるという問題だけではなく、脳の情報処理にも負担をかけている可能性があるのです。
4．補聴器を使うと、認知症を予防できるのでしょうか？
ここで、もう一つ注目したい研究があります。
2023年に「The Lancet」に掲載されたACHIEVE試験です。
この研究では、70～84歳の難聴がある977人を対象に、補聴器の提供や聴覚に関するカウンセリングを含む聴覚介入を行うグループと、健康教育を行うグループに分け、3年間にわたって認知機能の変化を調べました。
その結果、参加者全体で比較すると、聴覚介入によって認知機能の低下が有意に抑えられたとはいえませんでした。
一方、もともと認知機能低下のリスクが高かったグループでは、聴覚介入によって3年間の認知機能低下が約48％少なかったという結果が得られました。
これは非常に興味深い結果です。
ただし、ここで大切なのは、補聴器を使えば誰でも認知症を予防できると証明されたわけではないということです。
研究全体では明確な効果が確認されず、効果が認められたのは認知機能低下のリスクが高い特定のグループでした。
今後も研究が必要ですが、難聴に適切に対応することが、脳の健康を守るための一つの手段になる可能性を示した重要な研究といえます。
5．聞こえにくさを放置しないことが大切です
難聴は、本人が気づきにくいことも少なくありません。
また、「年齢のせいだから仕方がない」「補聴器を使うほどではない」と考えて、対応が遅れてしまうこともあります。
しかし、聞こえにくさの原因は加齢だけとは限りません。耳垢や中耳の病気など、治療によって改善する場合もあります。
まずは耳鼻咽喉科で耳の状態を確認し、必要に応じて聴力検査を受けることが大切です。
難聴が確認された場合には、その程度や日常生活での困りごとに応じて、補聴器の使用などを検討します。
補聴器は単に音を大きくするための道具ではなく、家族や友人との会話を楽しみ、人とのつながりを保ち、日常生活をより豊かにするための大切な選択肢です。
院長より
「聞こえにくい」という症状は、本人にとっても周囲の人にとっても、少しずつ生活に影響を及ぼしていきます。
会話が減る、外出が億劫になる、人との交流が少なくなる……。こうした変化を、単なる年齢のせいとして見過ごしてほしくありません。
難聴と認知症の関係については、まだ解明されていないこともあります。しかし、難聴が認知症の修正可能な危険因子の一つとして注目されていることは、知っておいていただきたいと思います。
「聞こえ」を守ることは、会話を楽しみ、人とのつながりを保ち、いきいきとした生活を続けることにもつながります。
ご自身やご家族に聞こえの変化があれば、一度、耳の状態を確認してみてはいかがでしょうか。
参考文献
Huang AR, Jiang K, Lin FR, Deal JA, Reed NS. Hearing Loss and Dementia Prevalence in Older Adults in the US. JAMA. 2023;329(2):171-173. doi:10.1001/jama.2022.20954.
Lin FR, Pike JR, Albert MS, et al; ACHIEVE Collaborative Research Group. Hearing intervention versus health education control to reduce cognitive decline in older adults with hearing loss in the USA (ACHIEVE): a multicentre, randomised controlled trial. Lancet. 2023;402(10404):786-797. doi:10.1016/S0140-6736(23)01406-X.
Livingston G, Huntley J, Liu KY, et al. Dementia prevention, intervention, and care: 2024 report of the Lancet standing Commission. Lancet. 2024;404(10452):572-628. doi:10.1016/S0140-6736(24)01296-0.
